2016年5月号

結婚にかかる費用は約461万円

新生活の準備に約77万円／75％が親・親族から援助

“ジューンブライド（６月の花嫁）”

欧米では古くから６月に結婚すると生涯幸せな結婚生活が送れるという言い伝えがあり、日本でも６月に結婚式を挙げるカップルも多いです。

　最近は、入籍をしても挙式・披露宴を行わない、いわゆる「ナシ婚」が増えている一方で、新郎新婦が自らプランを練ってゲストを「おもてなし」するスタイルが人気となっており、結婚式に対する考え方も多様化しています。

　結婚が決まり、いざ準備を進めるなかで、やはり気になるのはその費用です。式場や招待する人数、こだわりたいポイントなどによって、その額も変わってきますが、リクルートの「ゼクシィ結婚トレンド調査2015」によると、結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用総額の全国平均は460.7万円となっています。そのうち挙式、披露宴・披露パーティ費用が352.7万円、招待客人数の平均は72.5人です。

　地域別でみると、一番高いのが「四国」の493.6万円、次いで「長野・山梨」と「富山・石川・福井」がそれぞれ484.1万円、「首都圏」が482.2万円と続き、最も低いのが「北海道」の285.1万円です。また、約75％が親・親族からの援助を受けており、その額は平均で約184万円となっています。

　この費用は、新婚旅行までのものであり、これに新生活を始めるための費用も必要になってきます。「新生活準備調査2015」（リクルートブライダル総研調べ）によると、新婚カップルが新生活準備のためにかかった費用（インテリア・家具、家電製品の購入費用）の平均は76.5万円となっており、結婚費用とあわせると約537万円になります。

　幸せな結婚生活の第一歩を踏み出すためにも、挙式・披露宴の内容だけでなく、結婚費用の準備についても計画的に進めておくことが大切です。

病気・ケガによる入院日数31.9日

〜短期化や在宅医療へシフトする傾向…病気によっては長引く場合も〜

年齢が上がると長期化／医療事情踏まえ備えを

日ごろから、食生活や健康増進にいくら気を配っていても、突然の病気やケガは、だれの身にも起こる可能性があります。もし、入院した場合に心配なのが、病院での不自由な生活だけでなく、長期入院による治療費や差額ベッド代など、経済的な負担が重くなることがあげられます。

　ただ、最近は医療機関での入院日数が短期化する傾向にあります。厚生労働省「平成26年（2014）患者調査」によると、退院患者の平均在院日数（入院日数）は31.9日で、３年前の前回調査より0.9日短くなっています。この傾向は、平成２年（1990）から続いており、24年間で13日も短縮しています。医療技術の進歩によって長期間の入院が必要なくなったことや、高齢化で膨らみ続ける医療費を抑制する国の政策もあり、入院から在宅医療へとシフトしていることが背景にあります。実際、患者の住まいを医師が訪れて診療する在宅医療を受けた人の１日当たりの推計数は15万6,400人で、前回調査と比べ約４割増えています。

　しかし、年齢や病気の種類によって入院日数も違ってきます。年齢別では、15〜34歳が12.0日であるのに対し、35〜64歳が24.4日、65歳以上が41.7日、さらに75歳以上になると47.6日と、年齢が上がるに従い長期化する傾向にあります。また、脳血管疾患89.5日、慢性腎不全62.9日、高血圧性疾患60.5日など、一部の病気では平均よりも長い日数となっています。

病気やケガに対する備え（医療保障）は、こうした最新の医療事情を踏まえつつ、入院が長期化した場合の収入減などへの対策もあわせて検討する必要があります。

退院患者の平均在院日数（単位：日）厚生労働省「平成26年患者調査」